「こう」です。ご覧いただき、心より御礼申し上げます。

今日のテーマは「企業型確定拠出年金を個人型確定拠出年金に移管 多くの人が犯す間違い?」です。

結論は「退職翌月から半年以内に移管終了させること、まで調べた地点で半年(7ヵ月)もあるなら、退職後の時間ができてからゆっくり考えようと思ってしまい、退職まで何もしなかった。もし企業型確定拠出年金の中に投資信託ファンドで残高がある場合、(心の中で)退職を決めたら、在職中からドル・コスト平均法の逆バージョンで徐々に現金化作業しておけばよかった」です。

先日ある記事を読んでいたところ、私のミスとほぼ類似の事例が出ており、これは私だけのミスではなく、企業型→個人型確定拠出年金に移管する人に比較的多く起きることのように思い、これを書いています。私の失敗は過去に、”iDeCO・確定拠出年金の企業型→個人型移し替え 失敗例?実践例”で一度書かせてもらっていますので、追加・補足のような形になります。

まず最初に犯した失敗、かつこれが全ての源なのですが、退職を決めて、企業型確定拠出年金はどうすればいいかな?と思い検索すると、”企業型確定拠出年金に加入している方は退職すると、退職月の翌月から6か月以内に、個人型確定拠出年金に移管手続きが必要です”と出てきて、ここで退職のどたばたにいた私は、退職後7ヵ月以内にやればいいのか、とほっとし、かつ退職後は時間もあるので、そこでじっくり考えよう、としました。

そして退職後に調査すると新規iDeCo口座開設に2か月近くかかることや、何より今の口座→新規口座に移せるのは現金のみ、をその地点で知ったことです。てっきり持っている投資信託ファンドを、そのままの内容・口数で移れると思い込んでいたので、急遽 保有ファンドを現金化する必要に迫られました。ここは前回に記載した通りですが、定石はドル・コスト平均法の逆版で、できるだけ期間を長く、頻度多く何度も換金していくことかなと思います。退職を(心のなかで)決めたら、その月から保有ファンドの例えば5%ずつを毎月中、毎月末などで換金していったらよかったなと思いますが、これは人それぞれのやり方・考え方があると思います。繰り返しですが、よくあると思われる失敗は、①移管について退職後の検討で良いと思う②退職後に初めて移管できるのは現金のみと知る、です。同じ例を記事でもみましたので、私もミスしましたが、少しでも知ってもらえて、お役に立てれば嬉しいです。

最後までお付き合い頂き、心より感謝いたします。良い日をお迎え下さい。

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